美容院はサービス業!スタイリストの仕事に専念できる体制を作ろう!

美容専門学校のカリキュラムにサロン経営を取り入れる所があります。

スタイリストが30歳からの働きかたを見据えて、オーナーの立場を体験させるのがコンセプトです。

たとえば、面接練習では採用する側になって、相手に質問します。

 

労働環境の悪さから

「いつかは独立する」

 

という野望を抱くようになるスタイリストの実情を踏まえた上でのカリキュラムなのではないのでしょうか。

 

 

あなたは金持ちスタイリスト?それとも貧乏スタイリスト?

さて美容院ですが、全国で約23万店あります。コンビニより店舗数が多いです。

しかも、1000円カットに女性の客が奪われています。

 

そのせいでパイの奪い合いにより価格競争に巻き込まれ、シャンプー代などを無料サービスするクーポン券が乱発されているのが現実です。

 

 

ところが、リピート率が約90%で客の確保に困らない美容院があります。その仕掛けはターゲットにする客層を絞っている点です。

「何で絞るの・・・」

と首をかしげたくなりますが、実に合理的であります。

 

スタイリストのコミュニケーションは相手の関心事を話題にするのがセオリーですが、客層によって違って当然。

50代・60代になれば健康の話題に興味があっても、20代・30代では他人事です。

よって、客層のターゲットを絞ることで相手の関心事に自然と特定されてきます。

すると、健康など内容により精通できるようになり、客とのコミュニケーションがより上手くいくのではないのでしょうか。

 

 

物件探しの前に理想の美容院をイメージしよう

ここからは開業の具体的な手順をお伝えします。

 

①客層を絞った上で、開業する美容院をもう一度イメージします。

 

②物件を探します。

 

③美容機器などの設備投資する金額を見積ります。もちろん、保健所のチェックをクリアするために美容所構造設備基準が最低ラインです。

 

④生活衛生同業組合の加入を検討します。借金するときの金利が安くなる金額と会費を比較するのがポイントです。

 

⑤日本政策金融公庫に借り入れを申し込みます。フリーランスのスタイリストは最近2年分の確定申告書を用意しましょう。

 

⑥実際に美容機器を備え付けて、内装工事をします。それを保健所が現場に足を運んでチェックして、問題がなければ開業OKです。

 

⑦保健所に美容師免許を持っている人のリストを提出します。

 

⑧税務署と地方自治体に開業するための書類を提出します。

 

 

以上で美容院を開業するスタートラインに立ちます。

その後も必要な業務はたくさんです。

それをスタイリストの仕事に関係する直接業務と事務作業などの間接業務に分けて考えることが大切になります。

 

それによって、スタイリストの仕事に専念できる体制作りの第一歩が踏み出せるのです。

 

 

★成功へ一歩前進するマインド

スタイリストの仕事に専念できる体制にしましょう。そのために客層のターゲット絞りと直接業務に選択集中することが大切です。

 

 

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